技術部の壺の中 - Vol. 109 [IoTで浮気調査??]

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スマホを落としただけなのに・・・って映画の続編が公開されるらしい。
たいていの人はスマホを落とすと、マジ泣きする。
「スマホが見つかるアプリがあると良いのに」って、iPhoneとかはアプリであるし、Androidもある。各キャリアも端末捜索のサポートをしてくれる。
スマホが動いている限りは、結構、探すことができる。

アプリは、インストールしないといけない。
とはいえ、そういう備えをする人は元々注意深いので、落とことが少ない。
備えをしないから、落としたり、忘れてしまうと言う事はあるかな。
マーフィーの法則だ。・・・マーフィーって誰だっけ。

今や何でもITやIoT時代で、浮気調査の探偵会社のwebの記載にさえ、次の様な事が書かれていた。

・・・ですが間違った使い方は決してしてはいけません。例えば恋人の浮気などを調査したい、行動を把握したいということで勝手に恋人や他人のスマートフォンにケルベロスのアプリをインストールするということは絶対にしてはいけないことです。もしかしたら犯罪に当たる可能性も出てくるのです。罪に問われる可能性があります。ですので、インストールするのは自分のスマートフォンのみにしましょう。人のスマートフォンに対して持ち主が知らないところで勝手に無断でアプリをインストールした場合には刑法１６８条２によって処罰の対象となりえます。絶対にやめてください。

自分たちは、こういったことの扱いに慣れているので、トレースが可能です。個人でやらずに依頼してください。という話しに結論づけられている。
なるほど、・・・なかなか難しい。

昔の雑誌の裏にある広告で、『スパイメガネ』と言うのがあった。
何でも見えてしまうメガネで、壁の裏側も見えてしまう。
タモリ倶楽部でそう言う物を買ってみようという企画があった。
(昔は、アンダーグランドな番組だった)
スパイメガネの実態は、ドアに付いている『のぞき穴』の部品が入っていた。
・まず、壁に穴を開けましょう。
・次に、壁の両側から部品を差し込んでネジ止めします。
そう言う説明書が付いていた。
「つまり、一つは相手の部屋に一端入って、取り付けると言うわけですね。」
そうタモリが突っ込む。
ケルベロスも同じだ。
まず、スマホにアプリをインストールしないといけない。
アプリドロアーにも、アプリが表示される。
本人に気がつかずにインストールするというのは、出来そうで難しい。

ケルベロスは、位置だけではなく、PCから遠隔操作で、スマホの録音や写真の撮影も出来てしまう。
強力なんだけど、普通は使わない・・・と思う。
スパイ的なソフトが自分のスマホに入っているのは、良い気持ちになれない。
太陽電池で動作する自走式の何かに入れて、遠隔操作で旅をさせることや、猫にカメラやGPSをつけて散歩の経路を調べる人はいるけど、それはほのぼのとして、なんか賛成できるけど、人に対しては話が別だ。

とにかく、探偵事務所がコアなケルベロスという単語を持ち出してくる時代なのかな。それはそれですごいことだ。

[ケルベロスアプリ]

このアプリを入れる動機は、なくした時よりも持っている人のトレース要素が高いし、利用の費用も「備えとして入れる」には高い。
いまや、誰でも国家管理レベルのGPSとgoogleマップを使う事が出来る。
巡航ミサイルの技術だから、人の捜索なんて数段簡単だ。

まあ、高度なIoT社会は、ケルベロスじゃ無くてもgoogleや会社のアプリとか、いろんな形で行動をトレースされている。
Xperia携帯だと、先週行った場所でとった写真を順番にアルバムにしてくれるほどだ。googleには、先週行った場所の感想を書きませんかと聞かれる。
なんだ、普通にトレースされているじゃないか。

会社携帯にはすでにトレースアプリが入っている場合も有るけど、会社支給のPCに画面キャプチャーアプリが入っているところもあるので、作業中にどうやってサボっているか、きちんとチェックされていることもある。
ただ、それはgoogleと同じように本人には、あまり意識させない。
「ほら、この時サボっていただろう。」
とは言わない。今のところプライバシーの侵害と紙一重な部分もある。
社員は、やめさせたい問題ある人を含むすべてになるので、ヒステリーを誘発させる行動はさけたい。
2:6:2の法則。
2割は悪くて、6割はややグレー、2割は真面目。
公表すると、8割の社員が身に覚えがある行為になり、自責の念にとらわれるかもしれない。
2割を退社させたときに、かみついてきたときの理由集め?
それはネガティブな意見ととられるので、個人的な空想です・・・と、ここでは言っておきます。

就職関係の会社で、会員登録者の情報を企業に売る会社が昨年、問題になったけど、会員データって、売り買いされていたと言う事実を公表したわけだ。
集めている所までは、みんな公表している。
それは、そのリストを他には出さないという条件が合って成り立つ。
「他の会社にも公開する情報を収集します」
という宣言が、成り立つはずはない。
だから、この件はもっと重大な事なんだけど、以外と
「関連会社には情報を共有します」って、会社も多い。
どこまでが関連会社なのか、個人に一つ一つ確認しているのか、
紙社会よりもルーズに扱われる個人情報。
こういうのは刑法ではなく、民事訴訟止まりなのかな。

一方で、『名前で呼ばないとか』、『名簿はつくらない』
と、いう見せかけのセキュリティーを表現してる。
デジタルになって、より拡散の幅がひろがっているのに。
情報を扱う専門と一般の区別だって怪しい。
どのような資格で区分けしているのだろうか。
区別して表現されている事もあるけど、その区分けが見えない。

google playストアから消えたアプリでアンドロイドユーザーでもあまり知らない『ケルベロス』を探偵事務所がHPに掲載しているあたり、今の時代のひずみを見た気がする。